有名私立大学を始め各大学にはAO入試や推薦入試で入学した学生の割合がとても多いです。
大学によって詳細は異なりますが、一般入試に代わって多くの学生が利用するのが、ここで紹介するAO・推薦入試なのです。
AO・推薦入試は学生の学力低下が懸念されていますが、その受け入れは拡大傾向にあります。
なぜ、学力問題が囁かれている中、受け入れ数が増え続けるのでしょうか。その真相を突き止めましょう。
大学のための学力試験は古いスタイル？
＊目次
大学受験と聞くと、どのようなことを思い浮かべますか。
多くの人が数学や英語、国語など試験を受けて競うものと考えると思いますが、近年その大学受験のスタイルが大きく変化しています。
大学には様々な受験制度が存在します。単純に学力を競う「一般入試」、学力以外の分野で競い合う「推薦入試」、そして、書類と面接など人物評価を優先した「AO入試」などがあります。
私立大学を始め有名国公立大学にもこのAO・推薦入試制度が設けられており、私立大学では一般入試以外で入学した学生が全体の半数以上を占めていることがわかっています。
難関国立大学も推薦入試を導入している
最近では、東京大学や京都大学などの超有名国立大学でも推薦入試や特色入試を導入するなど、入試スタイルが大きく変わってきています。
ただし、少し前から勉強時間の少ないAO・推薦入試で入学する学生に対する学力低下が問題視されており、なぜAO・推薦入試が増えるのか疑問に思う人はいると思います。
AO・推薦入試が拡大する3つの理由
大きく3つの理由が考えられます。
理由その１：大学と生徒双方へのメリット
特に私立大学では、定員割れになると大学の運営に影響を及ぼすことになるので、ある一定数の学生の確保は必須です。
また、私立大学では、多くの一般入試合格者が入学を辞退しており、入学者を確保する一つの方法としてAO・推薦入試を設けています。
そもそも、推薦入試の指定校推薦は私立大学の制度であり、確実に学生を確保できるため私立大学にとっては欠かせない入試制度なのです。
また、一般入試のように合格率の低くない推薦入試は高校生にとってもありがたい受験方式で、たとえ学力が十分ではなくても、推薦入試などでは憧れの大学への合格のチャンスが広がります。
理由その2：少子化問題
現在、日本は少子高齢化社会の真っ最中です。
これからどんどん子供の数が減少することが予測されており、今年には大学を受験する18歳の人口が減り始める「2018年問題」が加速すると言われています。
2018年問題とは、特に大学受験業界で使われる言葉で、2009年から2017年頃までは18歳人口はほぼ平行線をたどっていましたが、2018年から減少するとされているものです。
当然、子供の数が減れば大学を受験する人も減るので、大学側からすれば大きなダメージになります。
そこで、「その1」と関係して、大学の学生確保のためにやめたくてもやめられないのが、AO・推薦入試ということなのです。
すでに、少子化に伴って定員割れしている大学もあり、さまざまな入試スタイルや大学の学部変革などで対策しなければいけないのが現状です。
理由その3：単純に成績が優秀
意外かもしれませんが、大学によってはAO入試で入学した学生の方が単純に学業成績が良かったということがあるようです。
その理由としては、大学への強い志望理由が高いモチベーションの維持につながるからでしょう。
一般的に、一般入試組の方が学力が高く勉強に対するやる気があると言われていますが、逆に「受験」という大きな行事を終えてモチベーションが下降気味になっている学生がいるのかもしれませんね。
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AO入試が増加する本当の理由は大学側にしかわかりませんが、これからもAO入試で入学する学生がいるということには変わりません。
AO入試や推薦入試組の学力低下が問題視される中、学生ができることはしっかりと対処することです。
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